MJEと大阪大学、全国のコワーキングスペース利用者を対象にアンケート調査および個別インタビュー調査を実施

市場が拡大しているコワーキングスペースの利用実態と成果に関する調査を共同実施

コワーキングスペースやフレキシブルオフィスの企画・運営を行う株式会社MJE(本社:大阪市中央区、代表取締役:大知昌幸)は、大阪大学大学院経済学研究科 中川功一研究室と共同で、全国のコワーキングスペース利用者を対象にアンケート調査および個別インタビュー調査を実施しました。

近年、フレキシブルオフィスの市場規模は急拡大しており、2013~2018年の間で国内におけるオフィス全体の床面積は約3倍となり、2018年には床面積ベースで前年比の40%以上も増加していると言われています。なかでもコワーキングスペースは新しいオフィスのあり方として急増しており市場規模の拡大は続くと予想されています。しかしその利用実態や効果的な利用方法・運営方法について未だ明らかになっていないのが現状です。

今回、自社でコワーキングスペース(billage OSAKA等)の運営とフレキシブルオフィスやビジネス共創施設のコンセプト設計から運営支援をする株式会社MJEと、大阪大学大学院経済学研究科 中川功一研究室が共同で調査を実施しました。調査では利用者に対して多角的なアンケート調査と個別インタビュー調査を行うことで、コワーキングスペースの利用実態や、利用者における事業や仕事のパフォーマンスを上げる利用法などを明らかにしました。

今後MJEは、企業の成長をサポートするサービスカンパニーとして、フレキシブルオフィスなどの空間領域のほか、ワークプレイスに関わる調査を定期的に行いレポートを公開していきます。

1.「利用者目線でのコワーキングの実態」

コワーキングスペースの利用者は場所に依存しない業種の小規模事業者が多いが、働き方改革による大企業のサテライトオフィスとしても利用されつつある。

フレキシブルオフィス


2.「コミュニティマネージャーは利用者にどのような影響を与えるのか」

スタッフが利用者に積極的に働きかけることで、利用者の中からハブユーザーが現れ、利用者同士のお互いの理解が深まり信頼関係が強化され、イベントへの参加頻度も高くなる。

フレキシブルオフィス


3.「コワーキング利用者がイベントに参加するメリットとは」

コワーキングスペースで開催されるセミナーや交流会に頻繁に参加する利用者は、より効果的に自身のスキルアップにつなげ、他の利用者との信頼関係を強化してより多くの有益な情報を交換している。

フレキシブルオフィス


4.「業績と人生の充実度を上げるコワーキング利用方法」

コワーキングスペースで経営業績を上げた人にはスペースを有効に活用してスキルアップし、他の利用者との信頼関係を構築しているという特徴がある。

フレキシブルオフィス